#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづいております。2015/06/26 16:23
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/26 16:23
#3 業績等の概要: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動により資金は280百万円の増加(前連結会計年度は884百万円の減少)となりました。これは、有形固定資産の売却による収入342百万円、投資有価証券の売却による収入842百万円、投資不動産の売却による収入233百万円等の収入があった一方、有形固定資産の取得938百万円、無形固定資産の取得158百万円等の支出があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/06/26 16:23
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)および船舶については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづいております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 16:23