有価証券報告書-第61期(2025/04/01-2026/03/31)
(1) 【人材戦略に関する基本方針等】
当社グループは中期経営計画(2026年3月期~2028年3月期)の実現のために、人材マテリアリティを起点に人材戦略を策定・推進しています。重要施策であるグループ連携による事業基盤の強化・再構築を図るうえでは、引き続き、適材適所の人材配置の実現を追求していく必要があり、組織の総合力強化にも資する適材確保のために、とりわけ若年層の離職率の低下と海外人材の積極採用を含む採用競争力強化に取り組むとともに、人材育成の体系化を推進しています。グループ人材育成方針として、求める専門性・行動・発揮能力、期待する業績水準を明確にし、育成の取り組みや仕組みの整備・構築を加速していきます。また、グループ横断での新たな次世代リーダー育成を目的に、グループ各社から選抜した人材を実際のプロジェクトや変革テーマに参画させ、実践を通じて重責を担う経験を付与する取り組みを開始しています。これにより、組織の人材層の厚みを高めるとともに、実装の最前線に立つ機会を制度化し、グループ会社や部門を越えた人材循環の促進を図っています。さらに、タレントマネジメントシステムを最大限活用し、育成配置や抜擢人事、挑戦領域への登用、主要ポストの後継者育成計画(サクセッションプラン)などを通じて、適所配置の高度化を進めています。あわせて、多様な人材が能力を発揮できるウェルビーイングの実現に向け、エンゲージメント向上、健康経営、ダイバーシティおよび働き方改革を並行して推進しています。
当社グループの従業員給与等の方針は、上記の人材戦略に加え、物価水準や給与等に関する世間全般や競合他社の動向、会社の収益力、社員エンゲージメント、採用競争力および離職防止の観点等を総合的に勘案し決定しています。最大人員会社である髙松建設株式会社も、次に従業員数が多い青木あすなろ建設株式会社も、グループ方針に沿って決定しています。
当社グループは中期経営計画(2026年3月期~2028年3月期)の実現のために、人材マテリアリティを起点に人材戦略を策定・推進しています。重要施策であるグループ連携による事業基盤の強化・再構築を図るうえでは、引き続き、適材適所の人材配置の実現を追求していく必要があり、組織の総合力強化にも資する適材確保のために、とりわけ若年層の離職率の低下と海外人材の積極採用を含む採用競争力強化に取り組むとともに、人材育成の体系化を推進しています。グループ人材育成方針として、求める専門性・行動・発揮能力、期待する業績水準を明確にし、育成の取り組みや仕組みの整備・構築を加速していきます。また、グループ横断での新たな次世代リーダー育成を目的に、グループ各社から選抜した人材を実際のプロジェクトや変革テーマに参画させ、実践を通じて重責を担う経験を付与する取り組みを開始しています。これにより、組織の人材層の厚みを高めるとともに、実装の最前線に立つ機会を制度化し、グループ会社や部門を越えた人材循環の促進を図っています。さらに、タレントマネジメントシステムを最大限活用し、育成配置や抜擢人事、挑戦領域への登用、主要ポストの後継者育成計画(サクセッションプラン)などを通じて、適所配置の高度化を進めています。あわせて、多様な人材が能力を発揮できるウェルビーイングの実現に向け、エンゲージメント向上、健康経営、ダイバーシティおよび働き方改革を並行して推進しています。
当社グループの従業員給与等の方針は、上記の人材戦略に加え、物価水準や給与等に関する世間全般や競合他社の動向、会社の収益力、社員エンゲージメント、採用競争力および離職防止の観点等を総合的に勘案し決定しています。最大人員会社である髙松建設株式会社も、次に従業員数が多い青木あすなろ建設株式会社も、グループ方針に沿って決定しています。