#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
(主な耐用年数)
建物 31～50年
機械及び装置 2～17年
無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間に基づいております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
長期前払費用
定額法
なお、償却年数につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
(主な耐用年数)
建物 47～50年2021/04/23 9:07
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
構築物関東機材センター砕石舗装工事他 23,941千円
機械及び装置 TRD工法機及び関連部材 307,500千円
2021/04/23 9:07
#3 設備投資等の概要: 当事業年度の設備投資につきましては、住宅地盤改良工事の設備増強と工種全般の施工能力の維持・向上を目的とした機械の更新などを継続的に実施しております。
当事業年度中に実施した設備投資の総額は888百万円であり、このうち主なものは、機械及び装置のTRD工法施工機械及び関連部材307百万円、バウアー製掘削機及び関連部材313百万円、関東機材センター(千葉県山武郡)の土地108百万円と構築物の砕石舗装工事23百万円であります。
2021/04/23 9:07
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
(主な耐用年数)
2021/04/23 9:07