- 1757
- 2025/09/18
- 時価
- 2億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-1.4倍
(2010-2025年) - PBR
- 15.52倍
- 2010年以降
- 0.01-600倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 3604万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 4億9945万
個別
- 2023年3月31日
- 2億3239万
- 2024年3月31日 +291.66%
- 9億1021万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2025/08/07 16:31
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、財務諸表(連結)
- ②移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその他主な内訳2025/08/07 16:31
③会計処理流動資産 11,084千円 固定資産 249千円 資産合計 11,333千円
当該譲渡株式の売却益に対し、別途発生した債権譲渡損を相殺し、特別利益の「関係会社株式売却益」に計上しております。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ②移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその他主な内訳2025/08/07 16:31
③会計処理流動資産 11,084千円 固定資産 249千円 資産合計 11,333千円
当該譲渡株式の連結上の売却益に対し、別途発生した債権譲渡損を相殺し、特別利益の「関係会社株式売却益」に計上しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~40年
工具、器具及び備品 2年~18年
機械及び装置 3年~10年
車両運搬具 3年~6年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、償却年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)としております。2025/08/07 16:31 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2025/08/07 16:31前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)車両運搬具 7,239千円 -千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2025/08/07 16:31 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/08/07 16:31
- #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により㈱サニーダが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の主な内訳並びに株式売却価額と売却による支出は次のとおりであります。2025/08/07 16:31
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)流動資産 8,060千円 固定資産 880千円 流動負債 △378,982千円
株式の売却により㈱JPマテリアルが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の主な内訳並びに株式売却価額と売却による支出は次のとおりであります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この主な要因は、完成工事未収入金及び契約資産の増加などによるものです。2025/08/07 16:31
固定資産は499,457千円となり、前連結会計年度末と比較して463,411千円の増加となりました。
この主な要因は、アクア事業譲受によるのれんの増加及び完成工事未収入金からの振替と貸倒引当金計上などによるものです。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/08/07 16:31
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法を採用しております。2025/08/07 16:31
2.固定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)