コーアツ工業（1743）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 2億3920万
- 2011年3月31日 +120.78%
- 5億2810万
- 2011年6月30日 +7.5%
- 5億6773万
- 2011年9月30日 -64.46%
- 2億176万
- 2011年12月31日 -79.36%
- 4164万
- 2012年3月31日 +441.65%
- 2億2558万
- 2012年6月30日 -42.61%
- 1億2945万
- 2012年9月30日 -68.89%
- 4027万
- 2012年12月31日
- -1052万
- 2013年3月31日
- 8168万
- 2013年6月30日 -39.59%
- 4934万
- 2013年9月30日 +142.25%
- 1億1954万
- 2013年12月31日 -92.25%
- 926万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2億1107万
- 2014年6月30日 -36.31%
- 1億3444万
- 2014年9月30日 -34.84%
- 8760万
- 2014年12月31日 +38.02%
- 1億2090万
- 2015年3月31日 +148.78%
- 3億80万
- 2015年6月30日 -19.9%
- 2億4094万
- 2015年9月30日 -43.91%
- 1億3515万
- 2015年12月31日
- -3255万
- 2016年3月31日
- 2631万
- 2016年6月30日
- -5216万
- 2016年9月30日 -124.31%
- -1億1702万
- 2016年12月31日
- 1億4675万
- 2017年3月31日 +112.48%
- 3億1182万
- 2017年6月30日 +24.7%
- 3億8884万
- 2017年9月30日 -0.65%
- 3億8632万
- 2017年12月31日 -58.36%
- 1億6088万
- 2018年3月31日 -0.84%
- 1億5953万
- 2018年6月30日 +72.73%
- 2億7557万
- 2018年9月30日 -13.06%
- 2億3959万
- 2018年12月31日 -13.32%
- 2億768万
- 2019年3月31日 -37.83%
- 1億2911万
- 2019年6月30日 +155.88%
- 3億3037万
- 2019年9月30日 -84.61%
- 5085万
- 2019年12月31日 +632.69%
- 3億7257万
- 2020年3月31日 +11.05%
- 4億1374万
- 2020年6月30日 +35.97%
- 5億6257万
- 2020年9月30日 +9.62%
- 6億1668万
- 2020年12月31日 -43.17%
- 3億5049万
- 2021年3月31日 +116.5%
- 7億5883万
- 2021年6月30日 +32.73%
- 10億722万
- 2021年9月30日 -32.88%
- 6億7609万
- 2021年12月31日 -70.41%
- 2億4万
- 2022年3月31日 +132.75%
- 4億6561万
- 2022年6月30日 +13.53%
- 5億2862万
- 2022年9月30日 -5.62%
- 4億9891万
- 2022年12月31日 -46.15%
- 2億6866万
- 2023年3月31日 -2.01%
- 2億6327万
- 2023年6月30日 -3.47%
- 2億5414万
- 2023年9月30日 +36.16%
- 3億4604万
- 2023年12月31日 +14.87%
- 3億9749万
- 2024年3月31日 +64.65%
- 6億5446万
- 2024年6月30日 -16.93%
- 5億4367万
- 2024年9月30日 +12.74%
- 6億1293万
- 2024年12月31日 -54.74%
- 2億7744万
- 2025年3月31日 +129.31%
- 6億3620万
- 2025年6月30日 -30.5%
- 4億4219万
- 2025年9月30日 +23.7%
- 5億4700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/12/20 14:18
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/12/20 14:18
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
