構築物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 2511万
- 2022年3月31日 -14.95%
- 2135万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法2022/06/29 16:41
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2022/06/29 16:41
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 -千円 36,390千円 土地 - 17,806 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2022/06/29 16:41
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 原材料及び貯蔵品建物及び構築物有形固定資産(その他)無形固定資産(その他) -千円1830143 1,008千円3,67773- 計 326 4,758 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 金融機関の借入等に対して担保に供している資産は、次のとおりであります。2022/06/29 16:41
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 94,515千円 85,942千円 土地 251,278 251,278
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2022/06/29 16:41
資産の部につきましては、前連結会計年度末に比べて2億円増加し、資産合計は267億67百万円となりました。この主な増減要因のうち、増加要因といたしましては、売上債権であります受取手形・完成工事未収入金等、電子記録債権及び売掛金の合計が7億39百万円、商品及び製品が1億60百万円、建物及び構築物が1億10百万円、建設仮勘定が4億46百万円、投資有価証券が1億59百万円増加したことによるものであり、減少要因といたしましては、未成工事支出金が12億30百万円、土地が2億3百万円、のれんが1億59百万円減少したことによるものであります。
(負債) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2022/06/29 16:41
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。