構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～39年
構築物	10～20年
車両運搬具	4～6年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2014/11/27 16:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)		当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物	-千円		18,486千円
構築物	-		2,465
工具器具備品	12		147

2014/11/27 16:21

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」805,803千円、「減価償却累計額」△250,424千円、「構築物」64,450千円、「減価償却累計額」△33,431千円、「車両運搬具」144,496千円、「減価償却累計額」△78,266千円、「工具器具・備品」259,838千円、「減価償却累計額」△201,276千円は、「建物(純額)」555,379千円、「構築物(純額)」31,019千円、「車両運搬具(純額)」66,230千円、「工具器具・備品(純額)」58,562千円として組替えております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。

2014/11/27 16:21

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～39年
構築物	10～20年
車両運搬具	4～6年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。

2014/11/27 16:21