- 8904
- 2026/10/09
- 時価
- 122億円
- PER 予
- 11.41倍
- 2010年以降
- 4.32-24.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.41倍
- 2010年以降
- 0.28-1.03倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.6%
- ROE 予
- 3.62%
- ROA 予
- 1.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年8月31日
- 38億8451万
- 2015年8月31日 -1.05%
- 38億4355万
個別
- 2014年8月31日
- 47億1995万
- 2015年8月31日 +0.19%
- 47億2878万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/11/26 15:31
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2015/11/26 15:31
前連結会計年度(平成26年8月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成27年8月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
(2)未経過リース料期末残高相当額等 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2015/11/26 15:31
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2015/11/26 15:31前連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)当連結会計年度
(自 平成26年9月1日
至 平成27年8月31日)土地 445千円 3,984千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2015/11/26 15:31前連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)当連結会計年度
(自 平成26年9月1日
至 平成27年8月31日)車両運搬具 4,226千円 1,000千円 船舶 1,238 - 合計 5,464 1,000 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2015/11/26 15:31前連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)当連結会計年度
(自 平成26年9月1日
至 平成27年8月31日)建物 18,486千円 2,305千円 構築物 2,465 - 工具器具備品 147 1,991 ソフトウエア 831 - 合計 21,929 4,296 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/11/26 15:31
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は従来の35.34%から平成27年9月1日に開始する事業年度において解消が見込まれる一時差異等については32.83%に、平成28年9月1日に開始する事業年度以降において解消が見込まれる一時差異等については、32.06%となります。2015/11/26 15:31
この変更により、流動資産の繰延税金資産が9,350千円、固定資産の繰延税金資産が33,802千円、固定負債の繰延税金負債が4,038千円それぞれ減少し、その他有価証券評価差額金が779千円、法人税等調整額が39,893千円それぞれ増加しております。 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は従来の35.34%から平成27年9月1日に開始する連結会計年度において解消が見込まれる一時差異等については32.83%に、平成28年9月1日に開始する連結会計年度以降において解消が見込まれる一時差異等については、32.06%となります。2015/11/26 15:31
この変更により、流動資産の繰延税金資産が10,995千円、固定資産の繰延税金資産が22,669千円、固定負債の繰延税金負債が5,733千円それぞれ減少し、その他有価証券評価差額金が1,833千円、法人税等調整額が29,764千円それぞれ増加しております。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/11/26 15:31
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。