支払手形、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業、役員株式給付引当金繰入額他3件
2009年3月
- 支払手形
- 235億1500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- -
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 25億4500万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -72億300万
2010年3月
- 支払手形
- 156億1400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- -
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -21億6300万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 53億6400万
2011年3月
- 支払手形
- 203億4600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- -
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 24億6200万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -1億2000万
2012年3月
- 支払手形
- 155億7600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- -
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -6億8400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 31億9200万
2013年3月
- 支払手形
- 168億7000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 0
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 8億1100万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -37億2400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -50億7600万
2014年3月
- 支払手形
- 208億2600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 14億1200万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 26億4100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 24億7500万
2015年3月
- 支払手形
- 172億9600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 0
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 13億9300万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -28億4400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 23億8600万
2016年3月
- 支払手形
- 137億6700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 0
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 16億3700万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 12億3400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 63億3500万
2017年3月
- 支払手形
- 102億8300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 100万
- 役員株式給付引当金繰入額
- 7800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 16億3500万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -14億1600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -201億8600万
2018年3月
- 支払手形
- 72億2700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 5000万
- 役員株式給付引当金繰入額
- 6800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 14億4100万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 84億4800万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 174億9700万
2019年3月
- 支払手形
- 23億7900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 700万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 11億5100万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -85億7400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -133億900万
2020年3月
- 支払手形
- 21億700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 300万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 13億9600万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 2億8000万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -190億5900万
2021年3月
- 支払手形
- 23億2500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 700万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 16億3900万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 32億5400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 163億1700万
2022年3月
- 支払手形
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 0
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 24億8900万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -25億2100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -189億6100万
2023年3月
- 支払手形
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 5500万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 15億9700万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- -10億2600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -46億4700万
2024年3月
- 支払手形
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 建築事業
- 6100万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - グループ事業
- 17億7400万
- 未払消費税等の増減額（△は減少）
- 3億9400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -364億6000万