安藤・間(1719)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 0
- 2013年6月30日
- 2000万
- 2013年9月30日 +55%
- 3100万
- 2013年12月31日 +119.35%
- 6800万
- 2014年3月31日 +351.47%
- 3億700万
- 2014年6月30日 -86.64%
- 4100万
- 2014年9月30日 +87.8%
- 7700万
- 2014年12月31日 +7.79%
- 8300万
- 2015年3月31日 +25.3%
- 1億400万
- 2015年6月30日 -97.12%
- 300万
- 2015年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2015年12月31日 +42.86%
- 1000万
- 2016年3月31日 +80%
- 1800万
- 2016年6月30日 -83.33%
- 300万
- 2016年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2016年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2017年3月31日 +36.36%
- 1500万
- 2017年6月30日 -80%
- 300万
- 2017年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2017年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2018年3月31日 +36.36%
- 1500万
- 2018年6月30日 -80%
- 300万
- 2018年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2018年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2019年3月31日 +27.27%
- 1400万
- 2019年6月30日 -78.57%
- 300万
- 2019年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2019年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2020年3月31日 +36.36%
- 1500万
- 2020年6月30日 -80%
- 300万
- 2020年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2020年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2021年3月31日 +27.27%
- 1400万
- 2021年6月30日 -78.57%
- 300万
- 2021年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2021年12月31日 +57.14%
- 1100万
- 2022年3月31日 +36.36%
- 1500万
- 2022年6月30日 -73.33%
- 400万
- 2022年9月30日 +100%
- 800万
- 2022年12月31日 +50%
- 1200万
- 2023年3月31日 +33.33%
- 1600万
- 2023年6月30日 -81.25%
- 300万
- 2023年9月30日 +100%
- 600万
- 2023年12月31日 +50%
- 900万
- 2024年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2024年6月30日 -66.67%
- 400万
- 2024年9月30日 +75%
- 700万
- 2024年12月31日 +14.29%
- 800万
- 2025年3月31日 +37.5%
- 1100万
- 2025年9月30日 -54.55%
- 500万
- 2025年12月31日 +60%
- 800万
- 2026年3月31日 +62.5%
- 1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 10:38
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は、第三者間取引価格に基づいています。
報告セグメントのうち土木事業及び建築事業は、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産を配分していませんが、当該資産に係る減価償却費は便益を受ける程度に応じ、合理的な基準によって土木事業及び建築事業に配分しています。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は、第三者間取引価格に基づいています。
報告セグメントのうち土木事業及び建築事業は、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産を配分していませんが、当該資産に係る減価償却費は便益を受ける程度に応じ、合理的な基準によって土木事業及び建築事業に配分しています。2025/06/26 10:38