コムシス HD（1721）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8億100万
2010年9月30日 -149.94%: -20億200万
2010年12月31日: 52億9900万
2011年3月31日 +83.11%: 97億300万
2011年6月30日: -3億9600万
2011年9月30日: 10億3700万
2011年12月31日 +140.79%: 24億9700万
2012年3月31日 +218.22%: 79億4600万
2012年6月30日 -88.57%: 9億800万
2012年9月30日 +325.88%: 38億6700万
2012年12月31日 +95.11%: 75億4500万
2013年3月31日 +93.76%: 146億1900万
2013年6月30日 -81.43%: 27億1500万
2013年9月30日 +147.15%: 67億1000万
2013年12月31日 +75.84%: 117億9900万
2014年3月31日 +43.2%: 168億9600万
2014年6月30日 -81.07%: 31億9800万
2014年9月30日 +137.27%: 75億8800万
2014年12月31日 +48.72%: 112億8500万
2015年3月31日 +79.43%: 202億4900万
2015年6月30日 -93.63%: 12億9000万
2015年9月30日 +241.16%: 44億100万
2015年12月31日 +76.8%: 77億8100万
2016年3月31日 +61.24%: 125億4600万
2016年6月30日 -93.02%: 8億7600万
2016年9月30日 +373.97%: 41億5200万
2016年12月31日 +86.1%: 77億2700万
2017年3月31日 +99.29%: 153億9900万
2017年6月30日 -79.06%: 32億2500万
2017年9月30日 +137.95%: 76億7400万
2017年12月31日 +70.59%: 130億9100万
2018年3月31日 +70.04%: 222億6000万
2018年6月30日 -84.8%: 33億8300万
2018年9月30日 +132.63%: 78億7000万
2018年12月31日 +106.21%: 162億2900万
2019年3月31日 +61.77%: 262億5300万
2019年6月30日 -89.46%: 27億6700万
2019年9月30日 +208.71%: 85億4200万
2019年12月31日 +76.14%: 150億4600万
2020年3月31日 +56.89%: 236億500万
2020年6月30日 -85.24%: 34億8500万
2020年9月30日 +204.76%: 106億2100万
2020年12月31日 +68.27%: 178億7200万
2021年3月31日 +97.96%: 353億8000万
2021年6月30日 -84%: 56億6000万
2021年9月30日 +125.11%: 127億4100万
2021年12月31日 +51.42%: 192億9200万
2022年3月31日 +51.44%: 292億1500万
2022年6月30日 -89.34%: 31億1400万
2022年9月30日 +105.43%: 63億9700万
2022年12月31日 +80.62%: 115億5400万
2023年3月31日 +69.7%: 196億700万
2023年6月30日 -74.94%: 49億1300万
2023年9月30日 +144.8%: 120億2700万
2023年12月31日 +75.77%: 211億4000万
2024年3月31日 +77.3%: 374億8200万
2024年6月30日 -89.47%: 39億4500万
2024年9月30日 +144.33%: 96億3900万
2024年12月31日 +102.86%: 195億5400万
2025年3月31日 +60.42%: 313億6800万
2025年6月30日 -79.46%: 64億4200万
2025年9月30日 +145.9%: 158億4100万
2025年12月31日 +76.35%: 279億3600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:00