1721 コムシス HD

1721
2026/08/19
時価
6126億円
PER 予
15.79倍
2010年以降
7.95-23.2倍
(2010-2026年)
PBR
1.51倍
2010年以降
0.56-1.68倍
(2010-2026年)
配当 予
2.6%
ROE 予
9.56%
ROA 予
6.86%
資料
Link
CSV,JSON

固定資産

【資料】
訂正有価証券報告書-第13期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
【閲覧】

連結

2015年3月31日
1121億4000万
2016年3月31日 -1.45%
1105億1400万

個別

2015年3月31日
1211億3200万
2016年3月31日 -0.12%
1209億8600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報
2016/09/26 16:00
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)リース資産の内容
有形固定資産
主として、電気通信設備工事事業における車両であります。
2016/09/26 16:00
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。なお、償却年数は2年~5年であります。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/09/26 16:00
#4 固定資産売却損の注記(連結)
固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物・構築物14百万円
機械、運搬具及び工具器具備品2 〃0百万円
土地132 〃
その他3百万円
149百万円3百万円
2016/09/26 16:00
#5 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
機械、運搬具及び工具器具備品9百万円12百万円
土地36 〃60 〃
46百万円72百万円
2016/09/26 16:00
#6 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物・構築物95百万円62百万円
機械、運搬具及び工具器具備品20 〃18 〃
その他12 〃17 〃
128百万円98百万円
2016/09/26 16:00
#7 有形固定資産等明細表(連結)
固定資産及び無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2 「当期末残高」は取得原価により記載しております。2016/09/26 16:00
#8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
㈱日本エコシステムの株式を取得したため、同社及びその子会社である㈱日本ソーラーサービス、㈱日本ソーラーパワーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳は次のとおりであります。
流動資産3,608百万円
固定資産4,008
資産合計7,617百万円
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
2016/09/26 16:00
#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(資産の部)
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ36億7千万円増加し、1,555億5千万円となりました。これは現金預金が45億6千万円減少し、受取手形・完成工事未収入金等が90億4千万円増加したことなどによるものであります。当連結会計年度末における固定資産は、前連結会計年度末に比べ16億2千万円減少し、1,105億1千万円となりました。これは投資その他の資産が15億5千万円減少したことなどによるものであります。
この結果、当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ20億4千万円増加し、2,660億6千万円となりました。
2016/09/26 16:00
#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
構築物 7~45年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/09/26 16:00

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