- 1401
- 2026/08/31
- 時価
- 105億円
- PER
- 16.73倍
- 2010年以降
- 5.39-49.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.44倍
- 2010年以降
- 0.67-7.11倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.1%
- ROE
- 14.59%
- ROA
- 11.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エムビーエス(1401)の電子記録債権の推移 - 全期間
個別
- 2018年5月31日
- 58万
- 2019年2月28日 +999.99%
- 3540万
- 2019年5月31日 -45.53%
- 1928万
- 2019年8月31日 -8.38%
- 1766万
- 2019年11月30日 +157.98%
- 4558万
- 2020年2月29日 +82.76%
- 8330万
- 2020年5月31日 -23.6%
- 6364万
- 2020年8月31日 -63.25%
- 2338万
- 2020年11月30日 -15.09%
- 1985万
- 2021年2月28日 +71.23%
- 3400万
- 2021年5月31日 -11.74%
- 3001万
- 2021年8月31日 +17.05%
- 3512万
- 2021年11月30日 +64.19%
- 5767万
- 2022年2月28日 -61.37%
- 2228万
- 2022年5月31日 +40.79%
- 3137万
- 2022年8月31日 +2.19%
- 3205万
- 2022年11月30日 +153.9%
- 8139万
- 2023年2月28日 +53.18%
- 1億2469万
- 2023年5月31日 -5.73%
- 1億1754万
- 2023年8月31日 -20.51%
- 9343万
- 2023年11月30日 -15.47%
- 7898万
- 2024年2月29日 +17.35%
- 9268万
- 2024年5月31日 +0.84%
- 9345万
- 2024年8月31日 -52.39%
- 4449万
- 2024年11月30日 +90.44%
- 8474万
- 2025年2月28日 -22.48%
- 6569万
- 2025年5月31日 -23.47%
- 5027万
- 2025年8月31日 +7.6%
- 5409万
- 2025年11月30日 +7.76%
- 5829万
- 2026年2月28日 -3.57%
- 5620万
- 2026年5月31日 +16.2%
- 6531万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- (注)2026年5月の電子記録債権は期末日満期電子記録債権であります。2026/08/26 16:00
d 完成工事未収入金 - #2 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じた債権、契約資産及び契約負債の期首及び期末残高は次のとおりであります。2026/08/26 16:00
なお、顧客との契約から生じた債権及び契約資産は、貸借対照表のうち「電子記録債権」、「受取手形、完成工事未収入金及び契約資産」、「売掛金」に含まれております。また、契約負債は、貸借対照表のうち「未成工事受入金」であります。
- #3 期末日満期手形の会計処理
- なお、当期末が銀行休業日であったため、次の期末日満期手形が、期末残高に含まれております。2026/08/26 16:00
前事業年度(2025年5月31日) 当事業年度(2026年5月31日) 受取手形 2,753 千円 2,722 千円 電子記録債権 10,440 千円 8,933 千円 支払手形 122,363 千円 ― 千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2026/08/26 16:00
当事業年度末における流動資産の残高は、3,651,123千円(前事業年度末3,290,133千円)であり、前事業年度末と比較し360,989千円増加いたしました。その主な要因は、現金及び預金689,566千円の増加、売掛金15,411千円の増加、電子記録債権15,041千円の増加、受取手形、完成工事未収入金及び契約資産164,606千円の減少、有価証券117,322千円の減少、販売用不動産38,934千円の減少、未成工事支出金34,115千円の減少等によるものであります。
(固定資産) - #5 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2026/08/26 16:00
営業債権である、受取手形、完成工事未収入金及び契約資産、電子記録債権、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。営業債務である、工事未払金及び買掛金は、そのほとんどが2ヶ月以内の支払期日です。
投資有価証券は、資金運用目的の債券及び取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。