- 1407
- 2026/09/11
- 時価
- 1021億円
- PER 予
- 13.34倍
- 2010年以降
- 3.79-66.29倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.51倍
- 2010年以降
- 0.99-10.25倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.15%
- ROE 予
- 18.83%
- ROA 予
- 4.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、賃貸収入等を含んでおります。2016/07/14 16:02
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△314百万円には、固定資産の未実現利益消去△435百万円、本社費用の配賦差額120百万円が含まれております。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、賃貸収入等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△941百万円には、固定資産の未実現利益消去△764百万円、本社費用の配賦差額△176百万円が含まれております。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.追加情報に記載のとおり、所有目的の変更により、有形固定資産の一部を商品に振替、販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしましたが、この変更に伴うセグメント利益又は損失(△)に与える影響はありません。2016/07/14 16:02 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- なお、当第3四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響額は軽微であります。2016/07/14 16:02
(有形固定資産の減価償却の方法)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当第3四半期連結会計期間に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。 - #4 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2016/07/14 16:02
- #5 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2016/07/14 16:02
(固定資産に係る重要な減損損失) - #6 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (追加情報)2016/07/14 16:02
当第3四半期連結累計期間(自 平成27年9月1日 至 平成28年5月31日) 有形固定資産から商品への振替所有目的の変更により、有形固定資産の一部を商品に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。販売用不動産から有形固定資産への振替所有目的の変更により、販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。