ショーボンド HD（1414）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内建設の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 62億1500万
- 2013年9月30日 -91.71%
- 5億1500万
- 2013年12月31日 +401.55%
- 25億8300万
- 2014年3月31日 +131.55%
- 59億8100万
- 2014年6月30日 +14.66%
- 68億5800万
- 2014年9月30日 -85.01%
- 10億2800万
- 2014年12月31日 +274.22%
- 38億4700万
- 2015年3月31日 +103.41%
- 78億2500万
- 2015年6月30日 +7.87%
- 84億4100万
- 2015年9月30日 -82.62%
- 14億6700万
- 2015年12月31日 +193.59%
- 43億700万
- 2016年3月31日 +86.65%
- 80億3900万
- 2016年6月30日 +6.68%
- 85億7600万
- 2016年9月30日 -82.12%
- 15億3300万
- 2016年12月31日 +199.8%
- 45億9600万
- 2017年3月31日 +76.98%
- 81億3400万
- 2017年6月30日 +15.16%
- 93億6700万
- 2017年9月30日 -80.18%
- 18億5700万
- 2017年12月31日 +155.41%
- 47億4300万
- 2018年3月31日 +78.58%
- 84億7000万
- 2018年6月30日 +17.07%
- 99億1600万
- 2018年9月30日 -80.23%
- 19億6000万
- 2018年12月31日 +158.37%
- 50億6400万
- 2019年3月31日 +78.59%
- 90億4400万
- 2019年6月30日 +18.86%
- 107億5000万
- 2019年9月30日 -83.18%
- 18億800万
- 2019年12月31日 +199.06%
- 54億700万
- 2020年3月31日 +79.79%
- 97億2100万
- 2020年6月30日 +24.6%
- 121億1200万
- 2020年9月30日 -75.77%
- 29億3500万
- 2020年12月31日 +149.23%
- 73億1500万
- 2021年3月31日 +70.2%
- 124億5000万
- 2021年6月30日 +20.92%
- 150億5500万
- 2021年9月30日 -76.1%
- 35億9800万
- 2021年12月31日 +125.9%
- 81億2800万
- 2022年3月31日 +63.68%
- 133億400万
- 2022年6月30日 +23.84%
- 164億7600万
- 2022年9月30日 -79.73%
- 33億4000万
- 2022年12月31日 +127.49%
- 75億9800万
- 2023年3月31日 +71.87%
- 130億5900万
- 2023年6月30日 +31.95%
- 172億3100万
- 2023年9月30日 -73.92%
- 44億9400万
- 2023年12月31日 +111.99%
- 95億2700万
- 2024年3月31日 +57.83%
- 150億3600万
- 2024年6月30日 +24.87%
- 187億7600万
- 2024年12月31日 -46.46%
- 100億5200万
- 2025年6月30日 +97.24%
- 198億2700万
- 2025年12月31日 -52.27%
- 94億6300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 低炭素経済への「移行」に関するリスクと機会、気候変動による「物理的」変化に関するリスクと機会が、経営全般に及ぼす影響を特定・評価するために、シナリオ分析を行いました。2025/09/25 9:10
シナリオ分析の前提として、国際エネルギー機関(IEA)や気候変動に関する政府間パネル(IPCC)等が公表する複数の既存シナリオを参照のうえ、2℃以下シナリオおよび4℃シナリオを選定しました。対象事業は国内建設事業および補修・補強材料の製造・販売事業とし、時間軸は2030年を想定しています。特定した気候関連のリスクと
機会に対しては、必要な対応策を抽出しました。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、地域及び事業内容別に連結子会社を置き、土木建築工事及び製品の製造及び販売に関する事業展開をしています。2025/09/25 9:10
従って、当社グループのセグメントは連結子会社別であり、事業活動の内容及び経営環境に関して適切な情報を提供するため、事業形態の類似する複数セグメントを集約し、「国内建設」を報告セグメントとしています。
「国内建設」は公共構造物の補修補強工事及び製品販売を主な事業内容としています。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2025/09/25 9:10
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東日本高速道路株式会社 20,599 国内建設 西日本高速道路株式会社 12,408 国内建設 国土交通省 9,791 国内建設 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)2025/09/25 9:10
(注)「その他」には、海外建設、製品製造販売業、国内外製品販売業を含んでおります。(単位:百万円) 報告セグメント その他(注) 合計 国内建設 工事 76,361 307 76,668
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日) - #5 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/09/25 9:10
(注) 従業員数は就業人員であります。なお、平均臨時雇用者数は従業員の100分の10未満のため記載を省略しております。2025年6月30日現在 セグメントの名称 従業員数(名) 国内建設 878 その他 54
(2)提出会社の状況 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- なお、セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっています。2025/09/25 9:10
(国内建設)
受注高は78,247百万円(前期比19.5%減)となりました。また、売上高は86,776百万円(前期比6.7%増)となり、セグメント利益は19,827百万円(前期比5.6%増)となりました。 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は948百万円であり、セグメントごとの設備投資については次のとおりです。2025/09/25 9:10
(1)国内建設
当連結会計年度は、総額858百万円の設備投資を実施しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
