① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、当社の建物(建物附属設備を除く)、国内連結子会社の1998年4月1日以降新規に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに当社及び国内子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、在外子会社の資産は定額法を採用しております。
主な耐用年数

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	17	百万円	0	百万円
土地	2,187		0

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	221	百万円	404	百万円
機械装置及び運搬具	97		140

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

○担保に供している資産

	前連結会計年度(2020年3月31日)		当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物	1,211	百万円	1,066	百万円
機械装置及び運搬具	46		34

○担保に係る負債

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	15～38年
機械及び装置・工具器具及び備品	5～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

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