建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

aリース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―千円	7,843千円
機械装置及び運搬具	5 〃	229 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付負債は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
②有形固定資産
建物及び構築物	1,814,484千円	1,547,257千円
機械装置及び運搬具	306,957 〃	323,248 〃

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	1,356,881千円	1,280,120千円
機械装置及び運搬具	303,926 〃	321,909 〃

上記の担保提供資産に対する債務

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 研究開発センター(クリーンルーム他) 23,454千円
広島工場(熱処理装置環境設備工事) 12,000千円

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ11億36百万円減少の70億64百万円となりました。主な要因は現金及び預金6億46百万円、受取手形及び売掛金5億83百万円の減少及び原材料及び貯蔵品2億1百万円の増加によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ3億55百万円増加の97億56百万円となりました。主な要因は、投資有価証券1億48百万円、ソフトウエア仮勘定1億3百万円の増加及び建物及び構築物1億17百万円の減少によるものであります。
(負債の部)

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#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社は埼玉県において賃貸用物件(土地及び建物)を保有し、また広島県において将来の使用が見込まれていない遊休不動産を保有しております。
これらの賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当期増減額及び時価は次のとおりであります。

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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