有価証券報告書-第50期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
2. 固定資産の減価償却の方法
| イ.有形固定資産 (リース資産を除く) | 定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)について、定額法を採用しております。 |
| なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物…………………2年～50年 機械及び装置………2年～12年 |
| ロ.無形固定資産 | 定額法 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 |
| ハ.リース資産 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。 |
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