有価証券報告書-第55期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| a.有形固定資産 (リース資産を除く) | 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外連結子会社については、定額法を採用しております。 |
| なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 ……2年～50年 機械装置及び運搬具…2年～21年 | |
| b.無形固定資産 | 定額法 |
| 自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 | |
| c.リース資産 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 |
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