訂正有価証券報告書-第48期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| イ.有形固定資産 (リース資産を除く) | 定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。 |
| なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 ……2年～50年 機械装置及び運搬具…2年～15年 | |
| ロ.無形固定資産 | 定額法 |
| 自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 | |
| ハ.リース資産 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。 |