減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 62億200万
- 2009年3月31日 +13.12%
- 70億1600万
- 2010年3月31日 -3.15%
- 67億9500万
- 2011年3月31日 -0.16%
- 67億8400万
- 2012年3月31日 +7.27%
- 72億7700万
- 2013年3月31日 +8.05%
- 78億6300万
- 2014年3月31日 +2.29%
- 80億4300万
- 2015年3月31日 -0.16%
- 80億3000万
- 2016年3月31日 -5.8%
- 75億6400万
- 2017年3月31日 +2%
- 77億1500万
- 2018年3月31日 +0.99%
- 77億9100万
- 2019年3月31日 -4.66%
- 74億2800万
- 2020年3月31日 +12.75%
- 83億7500万
- 2021年3月31日 +7.24%
- 89億8100万
- 2022年3月31日 +13.93%
- 102億3200万
- 2023年3月31日 -2.6%
- 99億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 5.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2023/06/29 14:00
6.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額と同費用に係る償却額が含まれております。
7.セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額と同費用に係る償却額が含まれております。2023/06/29 14:00
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/29 14:00
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 473 311 減価償却費 654 664 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 14:00
営業活動によるキャッシュ・フローは、150億5千5百万円の収入となりました。この主な要因は、税金等調整前当期純利益が147億1千万円となったこと、減価償却費が99億6千6百万円となったこと、並びに棚卸資産の増加額が75億2千4百万円、法人税等の支払額が37億9千6百万円となったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/29 14:00
(注)1.期中増減額のうち、当連結会計年度の主な増加額は営業用不動産から賃貸不動産への用途変更による増加(211百万円)、及びその他の増加(616百万円)であり、主な減少額は減価償却費(228百万円)であります。連結貸借対照表計上額 当連結会計年度の時価 当連結会計年度期首残高 当連結会計年度増減額 当連結会計年度末残高
2.期末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額であります。その他の重要性が乏しい物件については一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に基づく価額を時価としております。