長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 31億4600万
- 2009年3月31日 -35.6%
- 20億2600万
- 2010年3月31日 -46.5%
- 10億8400万
- 2011年3月31日 +9.32%
- 11億8500万
- 2012年3月31日 +133.33%
- 27億6500万
- 2013年3月31日 +62.86%
- 45億300万
- 2014年3月31日 -28.18%
- 32億3400万
- 2015年3月31日 -21%
- 25億5500万
- 2016年3月31日 +10.25%
- 28億1700万
- 2017年3月31日 -7.56%
- 26億400万
- 2018年3月31日 -20.51%
- 20億7000万
- 2019年3月31日 +23.19%
- 25億5000万
- 2020年3月31日 +344.31%
- 113億3000万
- 2021年3月31日 -6.8%
- 105億6000万
- 2022年3月31日 -59.38%
- 42億9000万
- 2023年3月31日 +274.36%
- 160億6000万
- 2024年3月31日 -3.55%
- 154億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 31億3000万
- 2009年3月31日 -39.74%
- 18億8600万
- 2010年3月31日 -47.83%
- 9億8400万
- 2011年3月31日 +14.33%
- 11億2500万
- 2012年3月31日 +144%
- 27億4500万
- 2013年3月31日 -4.44%
- 26億2300万
- 2014年3月31日 -35.61%
- 16億8900万
- 2015年3月31日 -51.15%
- 8億2500万
- 2016年3月31日 +12.97%
- 9億3200万
- 2017年3月31日 -39.48%
- 5億6400万
- 2018年3月31日 -37.94%
- 3億5000万
- 2019年3月31日 -57.14%
- 1億5000万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 86億
- 2021年3月31日 -9.3%
- 78億
- 2022年3月31日 -74.36%
- 20億
- 2023年3月31日 +560%
- 132億
- 2024年3月31日 -2.65%
- 128億5000万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表（連結）
- 【借入金等明細表】2024/06/25 15:21
(注)1.平均利率については、期末借入金残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 9,017 6,626 2.86 - 1年以内に返済予定の長期借入金 2,070 1,584 0.70 - 1年以内に返済予定のリース債務 357 297 1.76 - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 16,060 15,490 0.56 2025年～2031年 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 494 729 1.79 2025年～2030年
2.長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く。)の連結決算日以後5年間の返済予定額は、以下の通りであります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③負債2024/06/25 15:21
負債は、前連結会計年度末比9,457百万円減少し74,087百万円となりました。これは主として、支払手形及び買掛金の減少6,012百万円、短期借入金の減少2,391百万円、1年内返済予定の長期借入金の減少485百万円、長期借入金の減少569百万円等があったことによるものであります。
④純資産 - #3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが短期間で決済されており、一部外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されておりますが、先物為替予約を利用してヘッジしております。2024/06/25 15:21
借入金及び社債のうち、短期借入金は主に運転資金の調達を目的としたものであり、長期借入金及び社債は主に設備投資等に必要な資金の調達を目的としたものであります。
デリバティブ取引は、通貨関連では外貨建ての営業債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした先物為替予約取引、商品関連では商品相場の変動リスクに対するヘッジを目的とした商品スワップ取引及び商品先物取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (7)重要なヘッジ会計の方法」をご参照下さい。