有価証券報告書-第92期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び一部の国内連結子会社は定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具2～10年
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。