減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 325万
- 2009年6月30日 +43.88%
- 468万
- 2010年6月30日 -17.1%
- 388万
- 2011年6月30日 +4.53%
- 406万
- 2012年6月30日 +221.68%
- 1307万
- 2013年6月30日 -49.82%
- 655万
- 2014年6月30日 -14.47%
- 560万
- 2015年6月30日 +12.43%
- 630万
- 2016年6月30日 -29.7%
- 443万
- 2017年6月30日 -31.06%
- 305万
- 2018年6月30日 -10.31%
- 274万
- 2019年6月30日 -11.13%
- 243万
- 2020年6月30日 -21.8%
- 190万
- 2021年6月30日 +27.61%
- 243万
- 2022年6月30日 +28.42%
- 312万
- 2023年6月30日 +15.5%
- 360万
有報情報
- #1 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2023/09/28 14:35
前事業年度(自 令和3年7月1日至 令和4年6月30日) 当事業年度(自 令和4年7月1日至 令和5年6月30日) 租税公課 54,408 55,984 減価償却費 93,035 91,317 賃借料 2,052 2,052 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産については、現金及び預金652,126千円(前事業年度末比156,246千円の増加)の計上により654,616千円(前事業年度末比110,390千円の増加)となりました。2023/09/28 14:35
固定資産については、減価償却費の計上があり、3,571,150千円(前事業年度末比72,995千円の減少)となりました。
負債については、長期預り金の減少(前事業年度末比42,981千円の減少)、役員退任による引当金の取り崩しに伴い役員退職慰労引当金減少(前事業年度末比48,158千円の減少)により1,608,544千円(前事業年度末比79,182千円の減少)となりました。 - #3 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- 2.貸借対照表計上額について、土地は取得価額及び建物は取得価額から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/09/28 14:35
3. 期中増減額のうち、前事業年度の主な増減は、賃貸用建物(土地付)の減価償却費計上による減少であります。
当事業年度の主な増減は、賃貸用建物(土地付)の減価償却費計上による減少であります。