不二家(2211)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 6億4500万
- 2013年3月31日 -74.11%
- 1億6700万
- 2013年6月30日 +101.8%
- 3億3700万
- 2013年9月30日 +51.04%
- 5億900万
- 2013年12月31日 +33.79%
- 6億8100万
- 2014年3月31日 -74.74%
- 1億7200万
- 2014年6月30日 +100%
- 3億4400万
- 2014年9月30日 +50%
- 5億1600万
- 2014年12月31日 +33.33%
- 6億8800万
- 2015年3月31日 -75.15%
- 1億7100万
- 2015年6月30日 +100%
- 3億4200万
- 2015年9月30日 +50%
- 5億1300万
- 2015年12月31日 +32.94%
- 6億8200万
- 2016年3月31日 -75.81%
- 1億6500万
- 2016年6月30日 +103.03%
- 3億3500万
- 2016年9月30日 +48.96%
- 4億9900万
- 2016年12月31日 +32.87%
- 6億6300万
- 2017年3月31日 -75.26%
- 1億6400万
- 2017年6月30日 +101.83%
- 3億3100万
- 2017年9月30日 +50.45%
- 4億9800万
- 2017年12月31日 +29.92%
- 6億4700万
- 2018年3月31日 -76.66%
- 1億5100万
- 2018年6月30日 +99.34%
- 3億100万
- 2018年9月30日 +49.5%
- 4億5000万
- 2018年12月31日 +30.22%
- 5億8600万
- 2019年3月31日 -77.99%
- 1億2900万
- 2019年6月30日 +100%
- 2億5800万
- 2019年9月30日 +51.16%
- 3億9000万
- 2019年12月31日 +34.87%
- 5億2600万
- 2020年3月31日 -74.14%
- 1億3600万
- 2020年6月30日 +99.26%
- 2億7100万
- 2020年9月30日 +50.18%
- 4億700万
- 2020年12月31日 +33.42%
- 5億4300万
- 2021年3月31日 -75.14%
- 1億3500万
- 2021年6月30日 +100%
- 2億7000万
- 2021年9月30日 +46.3%
- 3億9500万
- 2021年12月31日 +30.38%
- 5億1500万
- 2022年3月31日 -77.09%
- 1億1800万
- 2022年6月30日 +101.69%
- 2億3800万
- 2022年9月30日 +49.58%
- 3億5600万
- 2022年12月31日 +33.71%
- 4億7600万
- 2023年3月31日 -75%
- 1億1900万
- 2023年6月30日 +100.84%
- 2億3900万
- 2023年9月30日 +50.21%
- 3億5900万
- 2023年12月31日 +33.7%
- 4億8000万
- 2024年3月31日 -75.42%
- 1億1800万
- 2024年6月30日 +100%
- 2億3600万
- 2024年9月30日 +49.58%
- 3億5300万
- 2024年12月31日 +32.58%
- 4億6800万
- 2025年3月31日 -75.64%
- 1億1400万
- 2025年6月30日 +100%
- 2億2800万
- 2025年9月30日 +50.44%
- 3億4300万
- 2025年12月31日 +34.11%
- 4億6000万
- 2026年3月31日 -75.87%
- 1億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失、資産その他項目の金額の算定方法2026/03/23 10:05
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。なお、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高及び利益又は損失、資産その他項目の金額の算定方法2026/03/23 10:05
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。なお、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。