- 2207
- 2026/09/25
- 時価
- 578億円
- PER 予
- 12.31倍
- 2010年以降
- 赤字-499.1倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.87倍
- 2010年以降
- 0.43-1.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.6%
- ROE 予
- 7.05%
- ROA 予
- 4.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 返品調整引当金
販売した菓子および飲料の返品に備えるため、これに対応する返品見込額の売買利益相当額および返品された製品の価値減少相当額を計上しております。2019/06/27 9:31 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2019/06/27 9:31
(単位:百万円) 貸倒引当金 47 42 47 42 返品調整引当金 4 4 4 4 固定資産撤去費用引当金 210 ― ― 210 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
・機械及び装置
主として、定額法
ただし、連結子会社2社は定率法を採用しております。
・1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物
定額法
・その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年2019/06/27 9:31 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
定額法
1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 3~60年
機械及び装置 2~17年
車輛運搬具 2~6年
工具、器具及び備品 2~20年2019/06/27 9:31 - #5 重要な引当金の計上基準(連結)
- 返品調整引当金
当社は販売した菓子および飲料の返品に備えるため、これに対応する返品見込額の売買利益相当額および返品された製品の価値減少相当額を計上しております。2019/06/27 9:31