2215 第一屋製パン

時価

43億円

PER 予

2.73倍

2009年以降

赤字-223.76倍
（2009-2023年）

0.54倍

2009年以降

0.4-1.5倍
（2009-2023年）

0%

ROE 予

19.84%

ROA 予

10.32%

土地、解体撤去費用、当期変動額合計他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		解体撤去費用		当期変動額合計		退職給付引当金		持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高
2008/12	33.7億		-		0		37.8億		119百万
2009/12	25.2億	-25.2%	-		0		31.1億	-17.8%	-
2010/12	24.5億	-2.7%	-		0		28.9億	-7.2%	-
2011/12	24.5億	±0%	-		0		27.4億	-5.2%	-
2012/12	24.5億	±0%	-		0		26.4億	-3.5%	-
2013/12	24.7億	+0.7%	-		-		24.8億	-6.1%	-
2014/12	24.7億	±0%	-		-		22.7億	-8.4%	-
2015/12	24.7億	±0%	-		-		21.3億	-6.3%	-
2016/12	24.7億	±0%	-		-		22.5億	+5.8%	-
2017/12	24.7億	±0%	12百万		-		21.5億	-4.7%	-
2018/12	24.7億	±0%	16百万	+33.3%	-		20.7億	-3.5%	-
2019/12	24.7億	±0%	38百万	+137.5%	-		20.6億	-0.4%	-
2020/12	24.7億	±0%	19百万	-50%	-		20.9億	+1.4%	-
2021/12	24.7億	±0%	16百万	-15.8%	-		21.7億	+3.9%	-
2022/12	24.7億	±0%	-		-		22億	+1.4%	-
2023/12	53.7億	+117.5%	-		-		21.6億	-1.9%	-

2008年12月

土地: 33億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: 0
退職給付引当金: 37億8400万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: 1億1900万

2009年12月

土地: 25億1900万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: 0
退職給付引当金: 31億1100万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2010年12月

土地: 24億5100万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: 0
退職給付引当金: 28億8600万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2011年12月

土地: 24億5100万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: 0
退職給付引当金: 27億3700万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2012年12月

土地: 24億5100万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: 0
退職給付引当金: 26億4000万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2013年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 24億8000万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2014年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 22億7200万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2015年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 21億3000万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2016年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 22億5400万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2017年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: 1200万
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 21億4700万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2018年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: 1600万
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 20億7200万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2019年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: 3800万
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 20億6400万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2020年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: 1900万
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 20億9200万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2021年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: 1600万
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 21億7400万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2022年12月

土地: 24億6800万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 22億400万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -

2023年12月

土地: 53億6900万
解体撤去費用: -
当期変動額合計: -
退職給付引当金: 21億6200万
持分法適用会社の減少に伴う剰余金増加高: -