#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: オフィスコンピューターの機器(工具器具備品)他であります。
・無形固定資産
帳票用のソフトウェアであります。
2020/03/27 15:52
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/27 15:52
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2020/03/27 15:52
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置については、定額法によっております。
なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)賃貸固定資産
定額法によっております。2020/03/27 15:52