無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4800万
- 2009年12月31日 -14.58%
- 4100万
- 2010年12月31日 +14.63%
- 4700万
- 2011年12月31日 +8.51%
- 5100万
- 2012年12月31日 +92.16%
- 9800万
- 2013年12月31日 -11.22%
- 8700万
- 2014年12月31日 +3.45%
- 9000万
- 2015年12月31日 +53.33%
- 1億3800万
- 2016年12月31日 +9.42%
- 1億5100万
- 2017年12月31日 +4.64%
- 1億5800万
- 2018年12月31日 -16.46%
- 1億3200万
- 2019年12月31日 -26.52%
- 9700万
- 2020年12月31日 -25.77%
- 7200万
- 2021年12月31日 -8.33%
- 6600万
- 2022年12月31日 -21.21%
- 5200万
- 2023年12月31日 ±0%
- 5200万
個別
- 2008年12月31日
- 3800万
- 2009年12月31日 +7.89%
- 4100万
- 2010年12月31日 +12.2%
- 4600万
- 2011年12月31日 +8.7%
- 5000万
- 2012年12月31日 +94%
- 9700万
- 2013年12月31日 -16.49%
- 8100万
- 2014年12月31日 +4.94%
- 8500万
- 2015年12月31日 +57.65%
- 1億3400万
- 2016年12月31日 +10.45%
- 1億4800万
- 2017年12月31日 +6.08%
- 1億5700万
- 2018年12月31日 -15.92%
- 1億3200万
- 2019年12月31日 -28.03%
- 9500万
- 2020年12月31日 -25.26%
- 7100万
- 2021年12月31日 -8.45%
- 6500万
- 2022年12月31日 -21.54%
- 5100万
- 2023年12月31日 ±0%
- 5100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- オフィスコンピューターの機器(工具器具備品)他であります。2024/03/28 16:25
・無形固定資産
帳票用のソフトウェアであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置については、定額法によっております。
なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/28 16:25 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 事業年度より不動産事業を本業として運営することにより従来、投資その他の資産に計上していた賃貸固定資産の期首残高は、有形固定資産の建物、構築物、工具、器具及び備品、土地及び無形固定資産のその他の期首残高に加算し、会計方針の変更による遡及適用反映後の金額となっております。
2 「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
3 有形固定資産当期増加額のうち主なものは、金町工場の機械装置(パン生産設備)64百万円、高崎工場の機械装置(パン生産設備)31百万円及び空港工場の機械装置(パン生産設備)22百万円であります。
4 有形固定資産当期減少額のうち主なものは、 横浜工場の建物(生産工場)1,270百万円、機械装置(パン生産設備)1,347百万円、空港工場の機械装置(パン生産設備)52百万円及び金町工場の機械装置(パン生産設備)34百万円であります。
5 「当期首残高」及び「当期末残高」は、取得価額により記載しております。2024/03/28 16:25 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当グループは、事業用資産(食品事業)については工場を基本単位として、事業用資産(不動産事業)及び遊休資産については個別物件毎に、共用資産については、共用資産を含むより大きな単位で、資産のグルーピングを行っております。2024/03/28 16:25
当連結会計年度において、上記資産について、回収可能価額を測定した結果、金町工場の福利厚生施設の老朽化に伴い施設の解体を行うことを決定したことから、帳簿価額を回収可能額(備忘価額)まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、金町工場を除く全工場の有形固定資産3,936百万円及び無形固定資産26百万円について、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから減損の兆候が認められますが、回収可能価額が帳簿価額を上回ったため、減損損失を計上しておりません。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。2024/03/28 16:25
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2024/03/28 16:25
(注1)「第5 経理の状況 1 財務諸表 注記事項(会計方針の変更)(2)不動産事業に係る収益及び費用等の処理方法」に記載のとおり、当事業年度における会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の数値を記載しております。前事業年度 当事業年度 有形固定資産 9,811 9,594 無形固定資産 51 51 減損損失(注2) 51 11
(注2)詳細は、(損益計算書関係)※4 減損損失に記載しております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2024/03/28 16:25
(注1)「第5 経理の状況 1 連結財務諸表 注記事項(会計方針の変更)2.不動産事業に係る収益及び費用等の処理方法」に記載のとおり、当連結会計年度における会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の数値を記載しております。前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 10,464 10,216 無形固定資産 52 52 減損損失(注2) 51 11
(注2)詳細は、(連結損益計算書関係)※4 減損損失に記載しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、2007年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置以外の有形固定資産についても2007年度税制改正前の定率法によっております。2024/03/28 16:25
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。