建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………3～47年
機械及び装置………2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 15:33

#2 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	30	37

2016/06/29 15:33

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,021百万円	857百万円
土地	1,732	1,732

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2016/06/29 15:33

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	新潟南工場	174百万円	上越工場	140百万円
	賃貸用設備	166百万円
機械及び装置	新潟南工場	471百万円	賃貸用設備	297百万円
	上越工場	413百万円	村上工場	167百万円
建設仮勘定	新潟南工場	820百万円	村上工場	297百万円
	上越工場	580百万円	新潟工場	284百万円
	賃貸用設備	565百万円	新発田工場	284百万円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物機械及び装置	除却	1,182百万円	減損	220百万円
	除却	4,393百万円	減損	134百万円

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2016/06/29 15:33

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失
事業用資産	中華人民共和国	建物及び構築物	121百万円
		機械装置及び運搬具	66
		工具、器具及び備品	16
		リース資産	27
		建設仮勘定	63
		ソフトウエア	3
		その他	4

事業用資産については、管理会計上の区分を基準に、賃貸不動産及び遊休資産については個別物件単位でグルーピングを行っております。
当社の連結子会社が保有する固定資産について、現状の事業環境を踏まえた将来キャッシュ・フローの見積りを見直した結果、帳簿価額を下回る事業用資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額の算定につきましては、使用価値を零として減損損失を測定しております。

2016/06/29 15:33

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………3～60年
機械装置及び運搬具…2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 15:33