亀田製菓(2220)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 20億1897万
- 2014年3月31日 +6.25%
- 21億4519万
- 2014年6月30日 -6.47%
- 20億645万
- 2014年9月30日 -5.34%
- 18億9936万
- 2015年3月31日 +9.73%
- 20億8411万
- 2015年6月30日 +8.57%
- 22億6269万
- 2015年9月30日 -11.93%
- 19億9274万
- 2016年3月31日 +15.47%
- 23億93万
- 2016年6月30日 +14.17%
- 26億2700万
- 2016年9月30日 -13.86%
- 22億6300万
- 2017年3月31日 +3.23%
- 23億3600万
- 2017年6月30日 +20.89%
- 28億2400万
- 2017年9月30日 -16.89%
- 23億4700万
- 2017年12月31日 +23.01%
- 28億8700万
- 2018年3月31日 -11.71%
- 25億4900万
- 2018年6月30日 +2.55%
- 26億1400万
- 2018年9月30日 -9.91%
- 23億5500万
- 2018年12月31日 +33.33%
- 31億4000万
- 2019年3月31日 -20.86%
- 24億8500万
- 2019年6月30日 +4.59%
- 25億9900万
- 2019年9月30日 -3.77%
- 25億100万
- 2019年12月31日 +32.35%
- 33億1000万
- 2020年3月31日 -20.33%
- 26億3700万
- 2020年6月30日 -0.91%
- 26億1300万
- 2020年9月30日 -7.19%
- 24億2500万
- 2020年12月31日 +47.18%
- 35億6900万
- 2021年3月31日 -29.98%
- 24億9900万
- 2021年6月30日 +5.36%
- 26億3300万
- 2021年9月30日 -3.8%
- 25億3300万
- 2021年12月31日 +34.11%
- 33億9700万
- 2022年3月31日 -27.58%
- 24億6000万
- 2022年6月30日 +26.99%
- 31億2400万
- 2022年9月30日 -12.52%
- 27億3300万
- 2022年12月31日 +25.54%
- 34億3100万
- 2023年3月31日 -15.19%
- 29億1000万
- 2023年6月30日 +3.92%
- 30億2400万
- 2023年9月30日 +2.45%
- 30億9800万
- 2023年12月31日 +7.84%
- 33億4100万
- 2024年3月31日 -9.79%
- 30億1400万
- 2024年6月30日 +20.67%
- 36億3700万
- 2024年9月30日 -22.63%
- 28億1400万
- 2024年12月31日 +31.27%
- 36億9400万
- 2025年3月31日 -21.63%
- 28億9500万
- 2025年6月30日 +0.59%
- 29億1200万
- 2025年9月30日 -6.25%
- 27億3000万
- 2025年12月31日 +32.27%
- 36億1100万
- 2026年3月31日 -57.19%
- 15億4600万
個別
- 2014年3月31日
- 21億4519万
- 2015年3月31日 -2.84%
- 20億8421万
- 2016年3月31日 +4.91%
- 21億8653万
- 2017年3月31日 -7.98%
- 20億1200万
- 2018年3月31日 +8.4%
- 21億8100万
- 2019年3月31日 -3.03%
- 21億1500万
- 2020年3月31日 +7.66%
- 22億7700万
- 2021年3月31日 -1.19%
- 22億5000万
- 2022年3月31日 -4.8%
- 21億4200万
- 2023年3月31日 +17.41%
- 25億1500万
- 2024年3月31日 -1.63%
- 24億7400万
- 2025年3月31日 -4.57%
- 23億6100万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に時価を把握しております。2025/06/17 16:00
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務はそのほとんどが3ヶ月以内の支払期日であります。また、その一部には原料等の輸入に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(為替先物取引)を利用してヘッジしております。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達であります。