岩塚製菓（2221）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 37億1104万
2010年9月30日 +27.42%: 47億2864万
2010年12月31日 -44.81%: 26億952万
2011年3月31日 -97.11%: 7529万
2011年6月30日 +999.99%: 50億5456万
2011年9月30日 -64.49%: 17億9482万
2011年12月31日 +290.45%: 70億785万
2012年3月31日 +82.73%: 128億516万
2012年6月30日 -81.44%: 23億7658万
2012年9月30日 +25.43%: 29億8103万
2012年12月31日 +294.53%: 117億6109万
2013年3月31日 +84.84%: 217億3903万
2013年6月30日: -14億527万
2013年9月30日: 25億7043万
2013年12月31日 +83.88%: 47億2646万
2014年3月31日 +9.87%: 51億9284万
2014年6月30日: -22億106万
2014年9月30日 -164.74%: -58億2700万
2014年12月31日: 46億4228万
2015年3月31日: -54億849万
2015年6月30日: 14億458万
2015年9月30日: -116億108万
2015年12月31日 -26.14%: -146億3302万
2016年3月31日 -13.92%: -166億7023万
2016年6月30日: -40億1863万
2016年9月30日 -108.35%: -83億7272万
2016年12月31日: -23億1126万
2017年3月31日: -12億6342万
2017年6月30日: -2億1803万
2017年9月30日: 12億8437万
2017年12月31日 +560%: 84億7691万
2018年3月31日 -50.88%: 41億6425万
2018年6月30日 +36.61%: 56億8887万
2018年9月30日 -1.76%: 55億8894万
2018年12月31日: -18億1887万
2019年3月31日: 41億7657万
2019年6月30日: -20億2488万
2019年9月30日: -12億4048万
2019年12月31日: 61億4280万
2020年3月31日: -39億2751万
2020年6月30日: 11億924万
2020年9月30日: -7億18万
2020年12月31日: 3億9874万
2021年3月31日 +885.47%: 39億2949万
2021年6月30日: -19億2976万
2021年9月30日: 12億7567万
2021年12月31日 +691.18%: 100億9291万
2022年3月31日 +36.77%: 138億454万
2022年6月30日 -80.58%: 26億8106万
2022年9月30日: -44億3792万
2022年12月31日 -58.97%: -70億5495万
2023年3月31日 -5.56%: -74億4752万
2023年6月30日: 47億6608万
2023年9月30日 +43.75%: 68億5112万
2023年12月31日 -68.41%: 21億6445万
2024年3月31日 +86.33%: 40億3292万
2024年6月30日 -5.28%: 38億1996万
2024年9月30日 +49.42%: 57億783万
2024年12月31日 -26.2%: 42億1247万
2025年3月31日 +3.97%: 43億7955万
2025年6月30日 -28.91%: 31億1347万
2025年9月30日 +50.52%: 46億8633万
2025年12月31日 -53%: 22億267万
2026年3月31日 +20.04%: 26億4400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/25 11:01
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:01
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:01
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 11:01