建物(純額)
個別
- 2025年3月31日
- 1億4200万
- 2026年3月31日 -11.97%
- 1億2500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.ドレモルタオの土地の一部を賃借しております。年間賃借料は7百万円であります。賃借しております土地の面積については[ ]で外書きしております。2026/06/23 12:00
5.㈱ケイシイシイ(パトス)、㈱寿香寿庵(本社)、㈱三重寿庵(鈴鹿営業所)の建物及び構築物並びに土地のうち一部は、提出会社から賃借しているものであります。
6.上記の他、主要な賃借として、以下のものがあります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、寿製菓㈱における淀江工場については定額法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/23 12:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/23 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 13百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/23 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 16百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 6 12 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/23 12:00
当社グループが減損を判定する際のグルーピングは、事業用資産については、管理会計上の区分や投資の意思決定を行う際の単位を考慮しグルーピングを行っております。この内、各店舗については原則として各店舗をグルーピング単位としており、菓子生産設備などの共用資産については、その共用資産が将来キャッシュ・フローの生成に寄与している資産または資産グループを含む、より大きな単位でグルーピングを行っております。また、遊休資産や賃貸用資産については、個々の物件単位でグルーピングを行っております。場所(セグメントの名称) 用途 種類 金額(百万円) 東京都新宿区(シュクレイグループ) 事業用資産(店舗) 建物及び構築物、工具、器具及び備品 2 大阪市北区(ケイシイシイ) 事業用資産(店舗) 建物及び構築物、工具、器具及び備品 1 神戸市中央区(販売子会社) 事業用資産(店舗) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 15 合計 - - 20
その結果、上記の店舗物件については、退店の意思決定をしたことにより帳簿価額の全額を減損損失(20百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物16百万円、工具、器具及び備品3百万円、機械装置及び運搬具0百万円であります。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、寿製菓㈱における淀江工場については定額法2026/06/23 12:00
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 12:00
(注)投資その他の資産(その他)については、減損会計の対象となった勘定科目の金額を記載しております。前連結会計年度 当連結会計年度 建物及び構築物 4,980 5,188 機械装置及び運搬具 2,934 3,164
② 見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/23 12:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。