工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億4480万
- 2009年3月31日 +7.97%
- 6億9621万
- 2010年3月31日 +8.79%
- 7億5740万
- 2011年3月31日 +1.34%
- 7億6755万
- 2012年3月31日 +11.73%
- 8億5760万
- 2013年3月31日 +8.32%
- 9億2898万
- 2014年3月31日 +11.77%
- 10億3830万
- 2015年3月31日 +2.51%
- 10億6440万
- 2016年3月31日 +32.48%
- 14億1012万
- 2017年3月31日 +10.12%
- 15億5288万
- 2018年3月31日 +6.58%
- 16億5511万
- 2019年3月31日 +9.64%
- 18億1470万
- 2020年3月31日 +9.07%
- 19億7923万
- 2021年3月31日 -1.97%
- 19億4017万
- 2022年3月31日 +2.04%
- 19億7968万
- 2023年3月31日 +2.13%
- 20億2183万
個別
- 2008年3月31日
- 141万
- 2009年3月31日 -71.21%
- 40万
- 2010年3月31日 +61.27%
- 65万
- 2011年3月31日 +75.99%
- 115万
- 2012年3月31日 +130.4%
- 266万
- 2013年3月31日 +41.23%
- 376万
- 2014年3月31日 -90.07%
- 37万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、寿製菓㈱における淀江工場については定額法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/26 9:18 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/26 9:18
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,513 2,977 工具、器具及び備品 1,671 1,416 土地 - 203 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/26 9:18
当社グループが減損を判定する際のグルーピングは、事業用資産については、管理会計上の区分や投資の意思決定を行う際の単位を考慮しグルーピングを行っております。この内、各店舗については原則として各店舗をグルーピング単位としており、菓子生産設備などの共用資産については、その共用資産が将来キャッシュ・フローの生成に寄与している資産または資産グループを含む、より大きな単位でグルーピングを行っております。また、遊休資産や賃貸用資産については、個々の物件単位でグルーピングを行っております。場所(セグメントの名称) 用途 種類 金額(千円) 香川県仲多度郡(全社資産) 賃貸用不動産 土地 26,777 兵庫県神戸市中央区(販売子会社) 事業用資産 建物及び構築物・工具、器具及び備品 3,505 合計 - - 30,282
その結果、当該物件のうち香川県仲多度郡の物件については、売却見込額と簿価との差額(26,777千円)を減損損失として計上いたしました。その内訳は土地26,777千円であります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~15年2023/06/26 9:18
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/26 9:18
(注)投資その他の資産(その他)については、減損会計の対象となった勘定科目の金額を記載しております。前連結会計年度 当連結会計年度 機械装置及び運搬具 2,031,524 1,738,068 工具、器具及び備品 296,244 292,314 土地 2,855,362 2,855,157
② 見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報