構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内利用ソフトウェア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2020/06/29 9:58

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物構築物機械及び装置器具及び備品	693千円-00	62千円01,2030
計	693	1,266

2020/06/29 9:58

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地投資その他の資産のその他(賃貸用不動産)	483,617千円01,138,554169,908	469,073千円01,308,462-
計	1,792,080	1,777,536

工場財団抵当に対応する債務は、次のとおりであります。

2020/06/29 9:58

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は、前連結会計年度末に比べ3億9千2百万円減少し、13億6千6百万円となりました。これは、主に現金及び預金の減少(3億1千8百万円)、電子記録債権の減少(6千6百万円)等によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ9百万円増加し、30億4千4百万円となりました。これは、主に建物及び構築物の減少(1千3百万円)、機械装置及び運搬具の増加(3千9百万円)、リース資産の減少(1千9百万円)等によるものであります。
当連結会計年度末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ6億2千万円減少し、28億1千2百万円となりました。

2020/06/29 9:58

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法) 主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8～50年

2020/06/29 9:58

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/29 9:58

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法) 主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8～50年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内利用ソフトウェア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法2020/06/29 9:58