3346 ヒロタグループ HD

3346
2026/06/26
時価
22億円
PER 予
14.83倍
2010年以降
赤字-131.36倍
(2010-2026年)
PBR
14.33倍
2010年以降
赤字-133.93倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
96.64%
ROA 予
13.91%
資料
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CSV,JSON

ヒロタグループ HD(3346)の当期純損失(△)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
-7億4233万
2009年3月31日
-2億1461万
2010年3月31日
8403万
2011年3月31日
-3億6669万
2012年3月31日
-1億4654万
2013年3月31日
-4311万
2014年3月31日 -34.91%
-5816万
2015年3月31日 -27.84%
-7435万

個別

2008年3月31日
-7億225万
2009年3月31日
-2億3078万
2010年3月31日
-1億4917万
2011年3月31日 -17.52%
-1億7531万
2012年3月31日
-1億3988万
2013年3月31日
-3128万
2014年3月31日 -10.37%
-3453万
2015年3月31日 -78%
-6147万
2022年3月31日 -148.9%
-1億5300万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主な原因別内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異については、税引前当期純損失が計上されているため記載しておりません。
3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
2026/06/24 11:39
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主な原因となった主な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異については、税金等調整前当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
2026/06/24 11:39
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 経営環境及び対処すべき課題
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況下にあって当社グループは、収益率重視の経営方針のもと、従来の経営戦略を抜本的に見直し、不採算事業からの撤退と事業構造改革を推進してまいりました。
以上の結果、連結売上高は1,692,585千円(前年同期比27.7%減)、連結営業損失は117,066千円(前年同期は357,816千円の営業損失)、経常損失は130,390千円(前年同期は356,663千円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は35,514千円(前年同期は412,068千円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。
2026/06/24 11:39
#5 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社は、当事業年度において8,831千円の営業損失、当期純損失193,807千円を計上し、引き続き営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前事業年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#6 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#7 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額7円21銭5円86銭
1株当たり当期純損失(△)△22円46銭△1円35銭
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/06/24 11:39

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