建物及び構築物、商品及び製品、持分法適用会社に対する持分相当額他4件
2008年12月
- 建物及び構築物
- 4139億8300万
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- 4億4300万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2009年12月
- 建物及び構築物
- 4165億9000万
- 商品及び製品
- 644億9900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- 3億2700万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2010年12月
- 建物及び構築物
- 3986億8700万
- 商品及び製品
- 641億7800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- 5億8400万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2011年12月
- 建物及び構築物
- 3990億200万
- 商品及び製品
- 704億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -6億2200万
- 自己株式の処分
- 4億3700万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2012年12月
- 建物及び構築物
- 4316億5400万
- 商品及び製品
- 791億5200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億100万
- 自己株式の処分
- 5億4500万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2013年12月
- 建物及び構築物
- 4324億8300万
- 商品及び製品
- 815億6200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 233億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- -
2014年12月
- 建物及び構築物
- 4330億1800万
- 商品及び製品
- 821億1700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 136億3200万
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -39億800万
- 社債及び借入金
- -
2015年12月
- 建物及び構築物
- 4333億4400万
- 商品及び製品
- 912億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 73億8200万
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -53億800万
- 社債及び借入金
- -
2018年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 127億3100万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 2626億2000万
2019年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 130億1200万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 4082億5900万
2020年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 149億8200万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 9247億6000万
2021年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 185億1600万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 4236億5200万
2022年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 172億2100万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 3672億6700万
2023年12月
- 建物及び構築物
- -
- 商品及び製品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 金融費用(IFRS)
- 181億2100万
- 退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)
- -
- 社債及び借入金
- 3898億4800万