2502 アサヒグループ HD

時価

2兆8878億円

PER 予

15.15倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.14倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.32%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

事業統合関連費用、建設仮勘定（IFRS）、たな卸資産他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	事業統合関連費用		建設仮勘定（IFRS）		たな卸資産		連結範囲の変動		持分法適用会社に対する持分相当額
2008/12	-		-		970億		-		-
2009/12	-		-		-		-394百万		-
2010/12	-		-		-		-		-
2011/12	36.2億		-		-		-125百万	赤縮	-
2012/12	59.4億	+64.4%	-		-		-		-
2013/12	33.9億	-43%	-		-		-		-
2014/12	56.9億	+67.8%	-		-		-		-
2015/12	80.5億	+41.6%	-		-		-		-
2016/12	-		-		-		-		-
2017/12	-		-		-		-		-
2018/12	-		270億		-		-		23.8億
2019/12	-		244億	-9.8%	-		-		-2.11億	赤転
2020/12	-		345億	+41.4%	-		-		0.13億	黒転
2021/12	-		381億	+10.5%	-		-		3.19億	大幅増
2022/12	-		558億	+46.4%	-		-		1.55億	-51.4%
2023/12	-		654億	+17.3%	-		-		1.33億	-14.2%

2008年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: 970億3900万
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2009年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -3億9400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2010年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2011年12月

事業統合関連費用: 36億1500万
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -1億2500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2012年12月

事業統合関連費用: 59億4300万
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2013年12月

事業統合関連費用: 33億8800万
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2014年12月

事業統合関連費用: 56億8600万
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2015年12月

事業統合関連費用: 80億4900万
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2016年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2017年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: -
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2018年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 270億1600万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 23億8300万

2019年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 243億8100万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億1100万

2020年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 344億7000万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1300万

2021年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 380億9900万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億1900万

2022年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 557億6200万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億5500万

2023年12月

事業統合関連費用: -
建設仮勘定（IFRS）: 654億3300万
たな卸資産: -
連結範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億3300万