事業統合関連費用、棚卸資産の増減額（△は増加）、運搬費他3件
2008年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 361億6700万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 473億5300万
2009年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 370億2200万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 583億7200万
2010年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 389億1500万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 597億900万
2011年12月
- 事業統合関連費用
- 36億1500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 404億7700万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 581億3400万
2012年12月
- 事業統合関連費用
- 59億4300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 489億9200万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 593億6500万
2013年12月
- 事業統合関連費用
- 33億8800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 571億4600万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 625億8100万
2014年12月
- 事業統合関連費用
- 56億8600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 571億4500万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 590億5000万
2015年12月
- 事業統合関連費用
- 80億4900万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 運搬費
- 613億5500万
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -
- 継続事業からの税引前利益
- -
- 減価償却費
- 606億8200万
2018年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -89億6600万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -1052億8100万
- 継続事業からの税引前利益
- 2073億800万
- 減価償却費
- -
2019年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -107億2200万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- 387億3600万
- 継続事業からの税引前利益
- 1973億9100万
- 減価償却費
- -
2020年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 33億600万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- 4891億5500万
- 継続事業からの税引前利益
- 1253億9900万
- 減価償却費
- -
2021年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -145億6600万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -4407億7500万
- 継続事業からの税引前利益
- 1998億2600万
- 減価償却費
- -
2022年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -279億5700万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -85億2700万
- 継続事業からの税引前利益
- 2059億9200万
- 減価償却費
- -
2023年12月
- 事業統合関連費用
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -244億4700万
- 運搬費
- -
- 短期借入金の増減額（△は減少）
- -2007億500万
- 継続事業からの税引前利益
- 2418億7100万
- 減価償却費
- -