2502 アサヒグループ HD

時価

2兆9406億円

PER 予

15.43倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.16倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.28%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

持分法の適用範囲の変動、貸付けによる支出、剰余金の配当他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		貸付けによる支出		剰余金の配当		法人税等調整額
2008/12	-		-32.3億		-89億		15.5億
2009/12	-15百万		-33.7億	赤拡	-95.3億	赤拡	-8.98億	赤転
2010/12	14百万	黒転	-20.7億	赤縮	-100億	赤拡	-126億	赤拡
2011/12	-217百万	赤転	-10.3億	赤縮	-112億	赤拡	49.5億	黒転
2012/12	-7百万	赤縮	-14.8億	赤拡	-128億	赤拡	84.5億	+70.8%
2013/12	-		-12.6億	赤縮	-		0.89億	-98.9%
2014/12	-		-3.84億	赤縮	-		79.3億	大幅増
2015/12	-		-15.4億	赤拡	-		-49.2億	赤転
2016/12	-		-		-		-8.28億	赤縮
2017/12	-		-		-		-93億	赤拡
2018/12	-		-		-		108億	黒転
2019/12	-		-		-		2.39億	-97.8%
2020/12	-		-		-		-14.1億	赤転
2021/12	-		-		-		-95.2億	赤拡
2022/12	-		-		-		4.42億	黒転
2023/12	-		-		-		-0.95億	赤転

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -32億3300万
剰余金の配当: -89億400万
法人税等調整額: 15億4800万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -1500万
貸付けによる支出: -33億7400万
剰余金の配当: -95億2900万
法人税等調整額: -8億9800万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: 1400万
貸付けによる支出: -20億7400万
剰余金の配当: -99億9900万
法人税等調整額: -126億2500万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -2億1700万
貸付けによる支出: -10億2600万
剰余金の配当: -111億7000万
法人税等調整額: 49億4900万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -700万
貸付けによる支出: -14億7700万
剰余金の配当: -128億800万
法人税等調整額: 84億5300万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -12億6100万
剰余金の配当: -
法人税等調整額: 8900万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -3億8400万
剰余金の配当: -
法人税等調整額: 79億3400万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -15億4200万
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -49億2000万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -8億2800万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -92億9500万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: 108億3700万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: 2億3900万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -14億1200万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -95億1500万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: 4億4200万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
貸付けによる支出: -
剰余金の配当: -
法人税等調整額: -9500万