2502 アサヒグループ HD

時価

2兆9107億円

PER 予

15.27倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.15倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.3%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

持分法の適用範囲の変動、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入、会計方針の変更による累積的影響額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入		会計方針の変更による累積的影響額		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/12	-		-		-		-
2009/12	-15百万		-		-		-
2010/12	14百万	黒転	-		-		-
2011/12	-217百万	赤転	30.1億		-		-
2012/12	-7百万	赤縮	-		-		-
2013/12	-		-		-		-
2014/12	-		-		-		-
2015/12	-		-		-		-
2018/12	-		-		-19.9億		-89.7億
2019/12	-		-		-		-107億	赤拡
2020/12	-		-		-		33.1億	黒転
2021/12	-		-		-		-146億	赤転
2022/12	-		-		-		-280億	赤拡
2023/12	-		-		-		-244億	赤縮

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -1500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: 1400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -2億1700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 30億1400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -19億9300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -89億6600万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -107億2200万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億600万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -145億6600万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -279億5700万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -244億4700万