2502 アサヒグループ HD

時価

2兆7408億円

PER 予

14.19倍

2009年以降

3.73-8.89倍
（2009-2023年）

0.97倍

2009年以降

0.27-0.85倍
（2009-2023年）

2.61%

ROE 予

6.82%

ROA 予

3.38%

法人税等調整額、リース資産、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	法人税等調整額		リース資産		持分法の適用範囲の変動		従業員数 - 東南アジア
2008/12	15.5億		-		-		-
2009/12	-8.98億	赤転	104億		-		-
2010/12	-126億	赤拡	192億	+85.1%	-		-
2011/12	49.5億	黒転	292億	+52.2%	-		-
2012/12	84.5億	+70.8%	382億	+30.9%	-7百万		-
2013/12	0.89億	-98.9%	458億	+20%	-		-
2014/12	79.3億	大幅増	450億	-1.8%	-		-
2015/12	-49.2億	赤転	409億	-9%	-		-
2016/12	-8.28億	赤縮	-		-		-
2017/12	-93億	赤拡	-		-		-
2018/12	108億	黒転	-		-		-
2019/12	2.39億	-97.8%	-		-		-
2020/12	-14.1億	赤転	-		-		-
2021/12	-95.2億	赤拡	-		-		-
2022/12	4.42億	黒転	-		-		1,924
2023/12	-0.95億	赤転	-		-		1,842	-4.26%

2008年12月

法人税等調整額: 15億4800万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2009年12月

法人税等調整額: -8億9800万
リース資産: 103億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2010年12月

法人税等調整額: -126億2500万
リース資産: 191億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2011年12月

法人税等調整額: 49億4900万
リース資産: 291億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2012年12月

法人税等調整額: 84億5300万
リース資産: 381億7800万
持分法の適用範囲の変動: -700万
従業員数 - 東南アジア: -

2013年12月

法人税等調整額: 8900万
リース資産: 458億2300万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2014年12月

法人税等調整額: 79億3400万
リース資産: 450億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2015年12月

法人税等調整額: -49億2000万
リース資産: 409億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2016年12月

法人税等調整額: -8億2800万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2017年12月

法人税等調整額: -92億9500万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2018年12月

法人税等調整額: 108億3700万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2019年12月

法人税等調整額: 2億3900万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2020年12月

法人税等調整額: -14億1200万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2021年12月

法人税等調整額: -95億1500万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: -

2022年12月

法人税等調整額: 4億4200万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: 1,924

2023年12月

法人税等調整額: -9500万
リース資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - 東南アジア: 1,842