2502 アサヒグループ HD

時価

2兆8883億円

PER 予

15.15倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.14倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.32%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

法人税等調整額、関係会社株式売却損益（△は益）、その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等調整額		関係会社株式売却損益（△は益）		その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品		持分法の適用範囲の変動		土地
2008/12	15.5億		-		-		-		1852億
2009/12	-8.98億	赤転	-161億		-		-15百万		1844億	-0.4%
2010/12	-126億	赤拡	-323億	赤拡	-		14百万	黒転	1826億	-1%
2011/12	49.5億	黒転	-46.8億	赤縮	-		-217百万	赤転	1761億	-3.6%
2012/12	84.5億	+70.8%	-2.01億	赤縮	-		-7百万	赤縮	2056億	+16.8%
2013/12	0.89億	-98.9%	0.39億	黒転	-		-		2061億	+0.3%
2014/12	79.3億	大幅増	-		-		-		2021億	-2%
2015/12	-49.2億	赤転	-		-		-		1939億	-4%
2016/12	-8.28億	赤縮	-		-		-		150億	-92.2%
2017/12	-93億	赤拡	-		-		-		150億	±0%
2018/12	108億	黒転	-		21.9億		-		150億	±0%
2019/12	2.39億	-97.8%	-		22.4億	+2.3%	-		150億	±0%
2020/12	-14.1億	赤転	-		20.7億	-7.6%	-		150億	±0%
2021/12	-95.2億	赤拡	-		20.6億	-0.5%	-		150億	±0%
2022/12	4.42億	黒転	-		17億	-17.4%	-		150億	±0%
2023/12	-0.95億	赤転	-		19.4億	+14%	-		150億	±0%

2008年12月

法人税等調整額: 15億4800万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 1852億100万

2009年12月

法人税等調整額: -8億9800万
関係会社株式売却損益（△は益）: -160億9000万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -1500万
土地: 1844億3300万

2010年12月

法人税等調整額: -126億2500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -323億3600万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: 1400万
土地: 1825億6900万

2011年12月

法人税等調整額: 49億4900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -46億7700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -2億1700万
土地: 1760億5400万

2012年12月

法人税等調整額: 84億5300万
関係会社株式売却損益（△は益）: -2億100万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -700万
土地: 2055億5300万

2013年12月

法人税等調整額: 8900万
関係会社株式売却損益（△は益）: 3900万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 2061億1000万

2014年12月

法人税等調整額: 79億3400万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 2020億5100万

2015年12月

法人税等調整額: -49億2000万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 1938億9100万

2016年12月

法人税等調整額: -8億2800万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2017年12月

法人税等調整額: -92億9500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2018年12月

法人税等調整額: 108億3700万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 21億9400万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2019年12月

法人税等調整額: 2億3900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 22億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2020年12月

法人税等調整額: -14億1200万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 20億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2021年12月

法人税等調整額: -95億1500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 20億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2022年12月

法人税等調整額: 4億4200万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 17億300万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万

2023年12月

法人税等調整額: -9500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される資本性金融商品: 19億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 150億3700万