2502 アサヒグループ HD

時価

2兆7986億円

PER 予

14.39倍

2009年以降

3.73-8.89倍
（2009-2023年）

0.99倍

2009年以降

0.27-0.85倍
（2009-2023年）

4.95%

ROE 予

6.87%

ROA 予

3.41%

商品及び製品、持分法適用会社に対する持分相当額、自己株式の処分他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	商品及び製品		持分法適用会社に対する持分相当額		自己株式の処分		金融費用（IFRS）		退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）
2008/12	-		-		443百万		-		-
2009/12	645億		-		327百万	-26.2%	-		-
2010/12	642億	-0.5%	-		584百万	+78.6%	-		-
2011/12	704億	+9.7%	-6.22億		437百万	-25.2%	-		-
2012/12	792億	+12.4%	3.01億	黒転	545百万	+24.7%	-		-
2013/12	816億	+3%	233億	大幅増	-		-		-
2014/12	821億	+0.7%	136億	-41.6%	-		-		-39.1億
2015/12	912億	+11.1%	73.8億	-45.8%	-		-		-53.1億	赤拡
2018/12	-		-		-		127億		-
2019/12	-		-		-		130億	+2.2%	-
2020/12	-		-		-		150億	+15.1%	-
2021/12	-		-		-		185億	+23.6%	-
2022/12	-		-		-		172億	-7%	-
2023/12	-		-		-		181億	+5.2%	-

2008年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: 4億4300万
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2009年12月

商品及び製品: 644億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: 3億2700万
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2010年12月

商品及び製品: 641億7800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: 5億8400万
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2011年12月

商品及び製品: 704億
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億2200万
自己株式の処分: 4億3700万
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2012年12月

商品及び製品: 791億5200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億100万
自己株式の処分: 5億4500万
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2013年12月

商品及び製品: 815億6200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 233億4700万
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2014年12月

商品及び製品: 821億1700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 136億3200万
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -39億800万

2015年12月

商品及び製品: 912億
持分法適用会社に対する持分相当額: 73億8200万
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: -
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -53億800万

2018年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 127億3100万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2019年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 130億1200万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2020年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 149億8200万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2021年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 185億1600万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2022年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 172億2100万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -

2023年12月

商品及び製品: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
自己株式の処分: -
金融費用（IFRS）: 181億2100万
退職給付に係る資産負債の増減額（△は減少）: -