2502 アサヒグループ HD

時価

2兆4929億円

PER 予

12.91倍

2009年以降

3.73-8.89倍
（2009-2023年）

0.97倍

2009年以降

0.27-0.85倍
（2009-2023年）

2.87%

ROE 予

7.49%

ROA 予

3.64%

構築物、持分法による投資利益、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	構築物		持分法による投資利益		持分法の適用範囲の変動		短期借入金の増減額（△は減少）		法人所得税費用（IFRS）
2008/12	459億		91.1億		-		-721億		-
2009/12	444億	-3.3%	85.1億	-6.5%	-15百万		616億	黒転	-
2010/12	402億	-9.4%	98.5億	+15.7%	14百万	黒転	-713億	赤転	-
2011/12	13.9億	-96.5%	54.8億	-44.4%	-217百万	赤転	493億	黒転	-
2012/12	13.9億	-0.2%	106億	+93.8%	-7百万	赤縮	1068億	+116.8%	-
2013/12	13.9億	+0.2%	88.2億	-16.9%	-		-325億	赤転	-
2014/12	-		80.3億	-9%	-		484億	黒転	-
2015/12	-		142億	+76.5%	-		-363億	赤転	-
2018/12	-		-		-		-		564億
2019/12	-		-		-		-		561億	-0.5%
2020/12	-		-		-		-		328億	-41.5%
2021/12	-		-		-		-		460億	+40.2%
2022/12	-		-		-		-		543億	+18%
2023/12	-		-		-		-		758億	+39.7%

2008年12月

構築物: 459億2500万
持分法による投資利益: 91億500万
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -720億9500万
法人所得税費用（IFRS）: -

2009年12月

構築物: 444億1500万
持分法による投資利益: 85億1200万
持分法の適用範囲の変動: -1500万
短期借入金の増減額（△は減少）: 616億1600万
法人所得税費用（IFRS）: -

2010年12月

構築物: 402億2100万
持分法による投資利益: 98億4600万
持分法の適用範囲の変動: 1400万
短期借入金の増減額（△は減少）: -713億3000万
法人所得税費用（IFRS）: -

2011年12月

構築物: 13億9200万
持分法による投資利益: 54億7900万
持分法の適用範囲の変動: -2億1700万
短期借入金の増減額（△は減少）: 492億7700万
法人所得税費用（IFRS）: -

2012年12月

構築物: 13億8900万
持分法による投資利益: 106億1600万
持分法の適用範囲の変動: -700万
短期借入金の増減額（△は減少）: 1068億4200万
法人所得税費用（IFRS）: -

2013年12月

構築物: 13億9200万
持分法による投資利益: 88億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -324億5100万
法人所得税費用（IFRS）: -

2014年12月

構築物: -
持分法による投資利益: 80億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: 483億8300万
法人所得税費用（IFRS）: -

2015年12月

構築物: -
持分法による投資利益: 141億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -363億2800万
法人所得税費用（IFRS）: -

2018年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 563億7000万

2019年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 561億

2020年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 328億1500万

2021年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 460億300万

2022年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 542億7500万

2023年12月

構築物: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
短期借入金の増減額（△は減少）: -
法人所得税費用（IFRS）: 758億4000万