オエノン HD（2533）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -2億2500万
2011年6月30日: 2億5400万
2011年9月30日 +22.44%: 3億1100万
2011年12月31日 +208.36%: 9億5900万
2012年3月31日 -83.63%: 1億5700万
2012年6月30日 +298.73%: 6億2600万
2012年9月30日 +50.64%: 9億4300万
2012年12月31日 +51.86%: 14億3200万
2013年3月31日 -83.24%: 2億4000万
2013年6月30日 +197.5%: 7億1400万
2013年9月30日 -4.34%: 6億8300万
2013年12月31日 +101.17%: 13億7400万
2014年3月31日 -98.18%: 2500万
2014年6月30日 +424%: 1億3100万
2014年9月30日 -99.24%: 100万
2014年12月31日 +999.99%: 2億700万
2015年3月31日 -84.54%: 3200万
2015年6月30日 +999.99%: 4億5500万
2015年9月30日 -45.05%: 2億5000万
2015年12月31日 +129.6%: 5億7400万
2016年3月31日: -1億6700万
2016年6月30日: 3億4600万
2016年9月30日 +60.4%: 5億5500万
2016年12月31日 +29.19%: 7億1700万
2017年3月31日 -94.7%: 3800万
2017年6月30日 +999.99%: 5億1200万
2017年9月30日 -5.47%: 4億8400万
2017年12月31日 +162.6%: 12億7100万
2018年3月31日 -94.34%: 7200万
2018年6月30日 +837.5%: 6億7500万
2018年9月30日 -66.07%: 2億2900万
2018年12月31日 +46.29%: 3億3500万
2019年3月31日 -80.9%: 6400万
2019年6月30日 +706.25%: 5億1600万
2019年9月30日 +17.64%: 6億700万
2019年12月31日 +110.71%: 12億7900万
2020年3月31日: -1億3300万
2020年6月30日: 2億4900万
2020年9月30日 +66.27%: 4億1400万
2020年12月31日 +138.41%: 9億8700万
2021年3月31日 -66.36%: 3億3200万
2021年6月30日 +101.51%: 6億6900万
2021年9月30日 -32.88%: 4億4900万
2021年12月31日 -11.14%: 3億9900万
2022年3月31日: -1億3000万
2022年6月30日 -366.92%: -6億700万
2022年9月30日 -113.84%: -12億9800万
2022年12月31日 -27.35%: -16億5300万
2023年3月31日: 8億2200万
2023年6月30日 +154.62%: 20億9300万
2023年9月30日 +29.05%: 27億100万
2023年12月31日 +44.76%: 39億1000万
2024年3月31日 -74.91%: 9億8100万
2024年6月30日 +79.1%: 17億5700万
2024年9月30日 -4.27%: 16億8200万
2024年12月31日 +89.48%: 31億8700万
2025年3月31日 -85.03%: 4億7700万
2025年6月30日 +285.95%: 18億4100万
2025年9月30日 +40.09%: 25億7900万
2025年12月31日 +35.98%: 35億700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/19 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/19 15:00