構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	5年～42年
機械及び装置	4年～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2023/03/03 15:16

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の主要な内訳

	前連結会計年度(自 平成31年1月1日至 令和元年12月31日)	当連結会計年度(自 令和2年1月1日至 令和2年12月31日)
建物及び構築物	0百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	8	11

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めて表示していた「撤去費用」は、明瞭性を高める観点から見直しを行い、当連結会計年度より独立掲記しております。

2023/03/03 15:16

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～60年
機械装置及び運搬具	2年～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2023/03/03 15:16