建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに太陽光発電設備については定額法)を採用しております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 15:03

#2 固定資産除却損の注記

※8.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	955	千円	4,191	千円
構築物	1,225	〃	934	〃

2018/06/28 15:03

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。
建物	駒ヶ根工場見学施設リニューアル		91,840	千円
機械及び装置	駒ヶ根工場製品ライン改造工事		213,278	千円

2018/06/28 15:03