構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及びその他並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなります。
建物 10年～32年
機械装置 10年～12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/20 14:26

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成31年3月31日)	当中間会計期間(令和元年9月30日)
建物構築物	44,617千円652	38,797千円578
機械及び装置	23,616	17,712

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/12/20 14:26

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及びその他並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなります。

2019/12/20 14:26