ヤクルト本社(2267)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 186億5100万
- 2014年6月30日 -47.18%
- 98億5100万
- 2014年9月30日 -6.75%
- 91億8600万
- 2014年12月31日 -5.99%
- 86億3600万
- 2015年3月31日 -13.39%
- 74億8000万
- 2015年6月30日 -7.9%
- 68億8900万
- 2015年9月30日 -8.42%
- 63億900万
- 2015年12月31日 -12.2%
- 55億3900万
- 2016年3月31日 +70.99%
- 94億7100万
- 2016年6月30日 -4.01%
- 90億9100万
- 2016年9月30日 -4.61%
- 86億7200万
- 2016年12月31日 -3.78%
- 83億4400万
- 2017年3月31日 -10.46%
- 74億7100万
- 2017年6月30日 -3.99%
- 71億7300万
- 2017年9月30日 -3.28%
- 69億3800万
- 2017年12月31日 -3.4%
- 67億200万
- 2018年3月31日 -20.23%
- 53億4600万
- 2018年6月30日 -5.39%
- 50億5800万
- 2018年9月30日 -1.66%
- 49億7400万
- 2018年12月31日 -0.4%
- 49億5400万
- 2019年3月31日 +10.27%
- 54億6300万
- 2019年6月30日 -6.15%
- 51億2700万
- 2019年9月30日 -6.87%
- 47億7500万
- 2019年12月31日 -4.61%
- 45億5500万
- 2020年3月31日 +40.68%
- 64億800万
- 2020年6月30日 -7.35%
- 59億3700万
- 2020年9月30日 -4.08%
- 56億9500万
- 2020年12月31日 -6.85%
- 53億500万
- 2021年3月31日 -17.85%
- 43億5800万
- 2021年6月30日 +1.24%
- 44億1200万
- 2021年9月30日 -2.49%
- 43億200万
- 2021年12月31日 +0.4%
- 43億1900万
- 2022年3月31日 -0.9%
- 42億8000万
- 2022年6月30日 +1.64%
- 43億5000万
- 2022年9月30日 -0.71%
- 43億1900万
- 2022年12月31日 +1.39%
- 43億7900万
- 2023年3月31日 -2.28%
- 42億7900万
- 2023年6月30日 +1.22%
- 43億3100万
- 2023年9月30日 +1.32%
- 43億8800万
- 2023年12月31日 +1.3%
- 44億4500万
- 2024年3月31日 +1.62%
- 45億1700万
- 2024年6月30日 +1.88%
- 46億200万
- 2024年9月30日 -0.63%
- 45億7300万
- 2024年12月31日 +2.23%
- 46億7500万
- 2025年3月31日 -3.49%
- 45億1200万
- 2025年6月30日 +0.82%
- 45億4900万
- 2025年9月30日 +4.7%
- 47億6300万
- 2025年12月31日 +4.93%
- 49億9800万
- 2026年3月31日 +8.06%
- 54億100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/23 15:20
(注)税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 固定資産(減損損失) 1,476百万円 1,243百万円 退職給付に係る負債 1,398百万円 1,389百万円 その他 9,367百万円 9,844百万円
前連結会計年度(2024年3月31日) (単位:百万円) - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社および主要な連結子会社は、確定給付型の制度として、企業年金制度および退職一時金制度を設けています。また、従業員の退職に際して割増退職金を支払う場合があります。2025/06/23 15:20
なお、一部の連結子会社は、簡便法により退職給付に係る負債、退職給付に係る資産および退職給付費用を計算しています。
2 確定給付制度